従業員支援プログラム EAP

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第7回「危機事態での対応について」
 
皆さん、日頃から安全には十分配慮されているでしょう。
しかし、いくら備えをしていても、予期せぬ事故や災害など、不測の事態は生じます。
今回は、緊急事態における主な対応のポイントをお伝えします。
 
■組織レベルでの対応のポイント
「担当窓口の選定」「情報共有ルートの確保」「統一した情報提供」
 
■個人レベルでの対応のポイント
「無理はせず、落ち着いて、できる範囲で」
 
心理的に大きなショックを受ける出来事があると、不眠や動悸、強い悲しみや怒りなど、一時的に心身に様々な反応が現れます。
これは『異常な事態下の、"正常"な反応』で、時間の経過とともに自然に落ち着きます。
 
しかし、十分に心の傷を癒せないと、「PTSD(心的外傷後ストレス障害)」と呼ばれる状態に陥ることがあります。
スムーズな事態の沈静化のためにも、PTSDの予防のためにも、衝撃的な出来事の後は冷静になり、自分いたわって無理せず対処することが重要なのです。
 
あさかストレスケアセンター/臨床心理士 竹内容子

第6回「企業を守るEAP」
 
前回「EAP」という言葉が登場しましたが、皆さんはご存知ですか?
EAPとは、従業員の業務パフォーマンスの維持・向上のために、本人はもとより、その家族や上司、人事のサポートを行なう「従業員支援プログラム」です。
企業の活性化には、従業員個々のパフォーマンスが十分発揮されることが大切ですが、誰でも悩み事があると仕事に集中できにくくなってしまいます。
そのためにはより働きやすい環境作りが必要となりますが、どのようにしたら良いのか、頭を悩ませている方も多いのではないでしょうか。  
 
EPAは「困ってから」ではなく、「困ったことにならないように」研修会やストレスチェックの結果に基づいた職場状況改善の提案などのサポートも行なう企業の「お悩み相談所」です。
例えば職場で緊急事態が起こった場合、あなたの企業ではどうしますか?
 
あさかストレスケアセンター/精神保健福祉士 佐藤 恵

第5回「メンタルヘルス対策Q&A」
 
Q.なぜ職場でメンタルヘルス対策が必要なのでしょうか。
 
A.近年、働く人の半数以上が強いストレスを感じ、
うつ病を患う人も10年前の2倍以上に増加しています。
メンタルヘルス疾患は、企業の収益や生産性に直結する問題であり、対策が遅れると労働日数の減少(休職)による周囲の負担増、能率の低下、疾病手当て等の負担増、訴訟のリスク、といった様々な問題が生じる可能性があります。
労働安全衛生法上、心の問題を含む作業関連疾患はその管理が義務付けられており、メンタルヘルス対策の実施は企業の安全配慮義務の一環としても重要です。
メンタルヘルス対策は職場の活性化につながります。
例えばEAPなどの外部専門機関を活用しながら、事業場内でメンタルヘルス対策に取り組むのも一つの方法と言えるでしょう。
 
あさかストレスケアセンター/臨床心理士 清野俊充

第4回「復職者を支援するリワークプログラム」
 
うつ病の方には、「頑張るな」というアドバイスがあります。
これは半分しか正しくありません。
休養と治療後、体調が十分に整い、復職を目指す状況では、「生活リズムを整える」「身体的な活動性の向上」「業務遂行能力を取り戻す」といった点で、「頑張って努力する」ことが必要です。
そのために、毎日目的を持ち、生活のリズムを整え、通勤訓練、体力や集中力の向上、再発予防ための学習などに取り組むことをリワークプログラムと言います。
リワークプログラムは医療機関のリワークデイケア、職業センターのリワーク支援、企業で行う復職プログラムなどで受けることができ、休復職を繰り返す従業員には、こうした取り組みを活用することは有効と考えられています。
企業と従業員の双方が安心した復職を迎えるためにも上手に活用し、早期復職・再発予防・人材損失の防止に心掛けましょう。
 
あさかストレスケアセンター/精神保健福祉士 神山寛之

第3回「うつ病の現状 増えつづける休職者」
 
厚生労働省の患者調査によると、うつ病が大半を占める「気分障害」の患者数は、1999年は44万1000人でしたが、2002年調査から71万1000人と急増し、2008年調査では、104万1000人に達しました。
また、うつ病などの精神疾患で仕事を休む社員が6割の企業で増加し、30代の働き盛りの年代で最も増加していることが指摘されています。
うつ病には様々なサインが表れます。
 
うつ病を疑うサイン
1.以前と比べて表情が暗く、元気がない
2.体調不良の訴えが多くなる
3.仕事や家事の能率が低下、ミスが増える
4.周囲との交流を避けるようになる
5.遅刻、早退、欠勤が多くなる
6.趣味やスポーツ、外出をしなくなる
7.飲酒量が増える
 
従業員が休職することは企業にとってもマイナスです。
早めに気づき、早めの対処を心がけることが大切です。
 
参考文献 厚生労働省患者調査
 
あさかストレスケアセンター/精神保健福祉士 今村 剛久

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